人生のどの段階にいても、こころの不調を一人で抱え込まず、「困ったら相談できる」ことが当たり前の社会を、コミュニティと専門家の連携で実現することです。

日本では、メンタルヘルスに関するサービスそのものは少しずつ増えている一方で、

• 「どこに相談すればよいか分からない」
• 「自分の状況で受診してよいのか分からない」
• 「一度つながったが、続け方が分からず中断してしまった」

といった理由から、支援に届かない・支援が続かない人たちが少なくありません。

働く世代では、強いストレスを自覚しながらも、「甘えではないか」「仕事に迷惑をかけたくない」と支援利用をためらう人が多く、

子ども・若者では、不登校や自殺の問題が深刻でありながら、学校内外の支援につながっていない層が存在します。

さらに、高齢期には、一人暮らしや介護負担、身体疾患などが重なり、孤立の中で抑うつ状態を抱える方も少なくありません。

こうした状況は、「サービスがあるかどうか」だけでなく、

認識のギャップ（“自分は対象ではない”という思い込み）、アクセスのしづらさ、支援が途切れやすい構造が原因になっていると、私たちは考えています。

MHECは、この「間（あいだ）」にある段差を小さくし、

支援が必要な人が、必要なときに、必要な形の支援へたどり着ける環境づくりに取り組んでいます。

MHECのメンバーには、

日米双方で臨床経験を積んだ心理専門家（LMFT、公認心理師、臨床心理士）、大学教員、精神疾患の当事者、家族、自死遺族など、さまざまな背景をもつ人たちがいます。

私たちは、それぞれの人生や現場の中で、

• 「助けが必要だったのに、どこにも届かなかった声」
• 「勇気を出して相談したのに、うまくつながれず諦めてしまった経験」
• 「適切な支援に早く出会えていれば、違う選択ができたかもしれない」という後悔

に、何度も出会ってきました。

日本のメンタルヘルスの課題は、個人の「がんばり」だけで解決できるものではありません。

“支援を受けること自体が特別でなくなる環境”を整えない限り、同じような苦しみや後悔が、世代をこえて繰り返されてしまいます。

一方で、私たちは、国内外の研究や実践の中に、

「早い段階からの心理教育や相談導線づくりが、確かに意味のある変化を生みうる」という希望も見てきました。

だからこそMHECは、

• 日米の知見をつなぎ
• 当事者・家族・支援者・専門家が同じテーブルにつき
• 「支援のインフラ」「相談の入口」「地域と専門職の連携モデル」という、環境そのものに焦点を当てて取り組んでいます。

一人ひとりの苦しみが、少しでも“早く・軽く・確実に”支援につながる社会をつくることが、私たちがこの課題に向き合う理由です。